CFD プラチナ(Platinum)

CFD プラチナ(Platinum)

NY プラチナ CFD

限月コード
PLxx
指標市場
NYMEX
必要保証金率
5%
呼値の単位
1トロイオンス
呼値
$0.1
取引単位(1CFD)
10トロイオンス
倍率
10倍
限月
1月、4月、7月、10月

限月コード(シンボル)の見方

スポット銘柄にはシンボルの先頭に[ . ](ドット)が付きます。
先物銘柄にはシンボルの末尾に[ xx ]が付きます。[ xx ]は前が限月コード、後が西暦の一桁目の数字です。
実際のトレードシステム上では、例えば、NYプラチナの2010年7月限の場合は「PLN0」と表示されます。

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商品紹介

プラチナは指輪、ネックレスなどの宝飾品として人気のある商品ですが、環境対策の面で自動車用触媒としての需要が増大しているほか、科学、電子、電気工業、ガラス、石油、医療向けなど幅広い用途があります。
先進国での需要が大半を占めるため、欧米や日本などの景気に左右されやすい商品ですが、近年は経済成長で個人所得の増加が続く中国での消費が日本に代わりアジア最大になっており、中国の動向に目を向ける必要も出てきました。
プラチナは東京工業品取引所、ニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)、上海期貨交易所などに上場されて取引されています。かつては東京市場がプラチナの国際指標の役割を担っていましたが、出来高、取組高が減少するにつれ、NYMEXでの取引が最も注目を集めることとなりました。上海市場は中国経済の成長とともに、国際価格に対し影響力を強めることが予想されています。
現物取引はチューリッヒ渡しの相対取引が中心です。また、ロンドンでは金の値決め市場と同様の市場が1991年4月に設立され、値決めが毎日2回行われています。

基本的な需給

プラチナは金や銀と比べて需給の規模が極めて小さい貴金属で、レアメタル(希少金属)の一種でもありますが、生産が南アフリカ、ロシアに偏在し、この2カ国で世界全体の95%近くを占めるという特徴があります。
最大の生産国の南アフリカは、世界の総生産高の80%近くを占めています。同国に鉱山を持つアングロアメリカン・プラチナム(アングロプラット)、インパラ・プラチナム(インプラッツ)、英国のロンミンが世界の生産量上位3社となっています。南アフリカに次ぐロシアの生産量は、世界の総生産量の15%近くを占めています。ロシア最大の生産会社はノリリスク・ニッケルで2008年は世界4位の生産量を記録しました。ロシアの日本への輸出は1999年に12トンを記録しピークをつけましたが、日本が2000年以降は南アフリカからの輸入に切り替えたため、日本向け輸出は急減しており、2008年は3.4トンにとどまっています。
金や銀と同様、二次供給(スクラップからの回収・再生分)もありますが、プラチナの場合は回収ルートが未整備であることや回収・精錬コストの高さから総供給に占める割合は10%程度となっており、スクラップが市場に還流しにくいという特徴があります。
需要は産業用の需要が多く、特に自動車用触媒需要の比率が全体の約60%を占めています。なお、将来的には燃料電池向けの需要増加が見込まれています。
金ほどではないものの、投資用の需要も存在します。2007年4月にロンドン証券取引所で英ETFセキュリティ社がプラチナの上場投資信託(ETF)を上場しました。また同年5月にはスイス・カントナル銀行がプラチナETFの販売を始めています。ETFの現物保有量は、2007年11月頃から増加が目立ち始め、2008年8月には13トン台まで増加しました。2008年からの世界的な金融不況を受けて換金売りで急減したものの、景気底入れの兆候が出てくるとともに再び増加傾向が出てきています。

変動要因

供給面では主産国の南アフリカとロシアの経済情勢や政情により、値動きが乱高下しやすい傾向があります。また、大手鉱山会社での賃上げ要求ストライキなどで一時的に操業停止になり、価格高騰の要因となることがあります。
需要面では世界の景気動向の影響を強く受けます。自動車触媒向けの需要の占める割合が多くなっていることで、米国、日本、中国、欧州などでの自動車産業の動向も注目されます。世界同時不況による自動車の需要減退と、それに伴い破綻したクライスラーやフォード、ゼネラルモーターズ(GM)の米ビックスリーの経営危機が表面化した際、触媒需要の落ち込み観測が広がってプラチナ価格が急落したことは記憶に新しいところです。
また、プラチナ価格の特徴のひとつとして、産業用需要の多い商品であることから、株式市場の動向と相関性の高いことが挙げられます。
注目される統計データとしては、プラチナの統計で最も信頼度の高い英ジョンソン・マッセイ社(JM)から毎年5月と11月の年2回に発表される需給統計と半年間の価格見通しの発表があります。