CFD 金（Gold）

スポット銘柄にはシンボルの先頭に［ . ］（ドット）が付きます。
先物銘柄にはシンボルの末尾に［ xx ］が付きます。［ xx ］は前が限月コード、後が西暦の一桁目の数字です。
実際のトレードシステム上では、例えば、NY金の2010年6月限の場合は「GCM0」と表示されます。

金は希少性や華麗さ、不変の価値を持つ特異な商品です。
紀元前4000年頃に発見され、古代においてはエジプトのツタンカーメンの黄金のマスクなどにみられるように権力の象徴として使われました。また貨幣としても用いられ、紀元前650年頃のリディア王国（西トルコ）で世界初の金貨が作られました。その後は鋳造貨幣が広く流通しましたが、1816年に英国で金本位制が採用され、各国が国際間の決済に金を用いるようになり、世界経済に組み込まれました。２度の世界大戦を経て、金本位制は形を変えて残りましたが、1971年に金とドルとの交換停止（ニクソン・ショック）が発表され、通貨との厳密なつながりは薄れました。しかし、金の実物資産としての魅力は時代や洋の東西を問わず根強く、投資家は証券を主体とした金融資産や不動産といった資産価値の下落のほか、インフレなどに対するヘッジとして金を保有しています。
また欧州中央銀行（ＥＣＢ）をはじめとする欧州の中央銀行15行が1999年９月の協定で金の準備資産としての価値を再確認するなど、金の魅力は健在です。
金価格の指標にはロンドンの値決めがあり、毎日２回、値段が公表されます。また現物市場にロコ・ロンドン（ロンドン渡し）市場があり、商社やブリオン・バンク（メタル取引専門の銀行）などが中心になって相対で取引をしています。ロコ・ロンドン市場ではマーケット・メーカーが集中しているシドニー、東京、香港・シンガポール、チューリッヒ、ロンドン、ニューヨークを中心にほぼ24時間取引されています。米国では先物市場が現物市場を主導しており、ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）の金先物が活発に取引されています。他の先物市場は東京工業品取引所（東工取）、シカゴ商品取引所（ＣＢＯＴ）、ドバイ金・商品取引所（ＤＧＣＸ）、上海期貨交易所などがあります。一方、近年は各国の証券取引所で金価格に連動する金ＥＴＦ（上場投資信託）が上場され、年金基金など長期投資目的の資金が流入しています。

金の供給源として鉱山生産、二次供給（スクラップからの回収）などがあります。
金の統計をまとめているゴールド・フィールズ・ミネラル・サービシズ（ＧＦＭＳ）社によると、鉱山生産は2,500トン前後で供給の約６割を占めています。中国が世界最大の金生産国で南アフリカ、米国、オーストラリア、ロシア、ペルーなどが主産国です。二次供給は宝飾品からの回収が主ですが、近年では携帯電話など電子機器からも金が回収され、｢都市鉱山｣と呼ばれています。鉱山生産と二次供給を補っているのが中央銀行など公的部門の売却です。欧州の中央銀行15行が1999年９月の金協定で金準備の売却量に上限を設けることで合意し、５年ごとに売却量が見直されています。また、今後は国際通貨基金（ＩＭＦ）が新興国支援のための財源を確保するために金準備を利用することが計画されています。
需要は加工用需要と退蔵用需要に大別されます。加工用需要には宝飾品需要とその他の需要があり、その他には集積回路や半導体などの電子工業用、メッキ、歯科用材、公的金貨、メダルなどが含まれます。宝飾品の最大の需要国はインドですが、近年の価格上昇によって需要は伸び悩んでいます。逆に増加傾向にあるのは経済成長が著しい中国で2003年の201トンから2008年は327トンに増加しました。また金宝飾品の主要製造国としてはイタリアやトルコがあります。一方、退蔵用需要には投資用需要として金塊退蔵、欧米の退蔵購入があります。近年は金ＥＴＦ上場に伴って投資需要が増加傾向にあります。2000年代の需要にはヘッジ外しもあります。ヘッジとは鉱山会社が将来の価格下落にそなえて売り契約を結ぶことですが、1990年代の金価格下落で売り契約の残高が多く残っていました。しかし、2000年代は価格が上昇したことから売り契約を解消（ヘッジ外し）することになりました。

金を一般のコモディティと同列で考えると、価格は需給バランスによって左右され、需要超過で上昇、供給過剰ならば下落ということになります。ただ金は白金、パラジウムなどとは異なり通貨としての側面があります。このため、金価格は変化する世界情勢によっても変動するので、価格変動要因は他の貴金属に比べて多岐にわたっています。
金価格に影響を及ぼす変動要因としては、景気・インフレ動向、通貨・金利の動向、株式・債券の動向、国際情勢（政治・経済）、鉱山会社の供給事情やヘッジ戦略、ファンドや年金基金の資金運用姿勢、アジアや中東地域、新興国の消費・投資動向など多面的です。ただ長期的に見ると、金はドル資産の下落時に資金の逃避先となるため、ドル（特に対ユーロ）と金は逆相関の関係にあります。過去を振り返ると、1970年代の石油ショックに続いて、旧ソ連がアフガニスタンに侵攻した時は米ソの軍事衝突が懸念され、ドル資産が売られて金が買われ、急騰しました。一方、1990年代に米経済の成長が続いた時は米国に資金が流入し金は資産としての魅力が半減し、一部の中央銀行が金準備売却に動きました。2000年代は米国の同時多発テロをきっかけに金が見直されました。またＢＲＩＣｓ（ブラジル、ロシア、インド、中国）など新興国の台頭で需要が増加したことも価格上昇要因になりました。2009年に入ってからは基軸通貨としてのドルに対する疑問を抱く動きもあり、金はドル安に対するヘッジとして投資需要が増加しています。
近年の金価格上昇の一因になったのが、金ＥＴＦ（上場資託）上場です。金ＥＴＦは2003年にオーストラリア証券取引所で初めて上場されると、ロンドン、ヨハネスブルク、ニューヨーク、シンガポール、東京など世界各地の株式市場で取引が開始されました。投資家が金ＥＴＦを購入すると、運用会社がその投資金額で現物を手当てする仕組みであり、金の投資需要を急増させる要因になりました。金ＥＴＦ登場によって株式市場における長期の金投資が可能になり、年金基金など機関投資家の関心を集めています。世界13カ国に上場している金ＥＴＦの現物保有高は、2009年6月12日現在で1,321.98トンと過去最高を記録しており、2008年末の935.00トンから急増しています。