CFD 原油（Crude Oil）

スポット銘柄にはシンボルの先頭に［ . ］（ドット）が付きます。
先物銘柄にはシンボルの末尾に［ xx ］が付きます。［ xx ］は前が限月コード、後が西暦の一桁目の数字です。
実際のトレードシステム上では、例えば、WTI原油の2010年12月限の場合は「CLZ0」と表示されます。

原油は、これを精製することで、ガソリン、灯油、軽油、重油といった燃料となり、さらには石油化学の原料となります。また、生活の中のさまざまなものの原料として使われています。
原油はその産地や性状によってさまざまな種類がありますが、ニューヨーク・マーカンタイル取引所（ＮＹＭＥＸ）に上場しているＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油（以下、ＷＴＩ原油）が国際的な原油価格の指標として注目されています。ＷＴＩは｢Light Sweet Crude Oil｣として取引されており、ガソリンや灯油など付加価値の高い石油製品を精製しやすいのが特長となっています。1日に取引される量は数十万枚にのぼり、その流動性の高さや価格の透明性から原油の指標価格としての地位を築いています。
また、インターコンチネンタル取引所（ＩＣＥ）に上場されるブレント原油もＷＴＩ原油と並んで注目されますが、両者はおおむね似たような動きをします。ブレント原油は元々国際石油取引所（ＩＰＥ）に上場されていましたが、ＩＰＥがＩＣＥに買収されたことで、現在ではＩＣＥブレント原油となっています。
ＷＴＩ原油は2008年７月に147ドル台まで上昇して史上最高値を更新しました。その後は世界的な金融危機や景気悪化の影響で急落し、2008年12月には30ドル台前半まで下落しました。その後は世界的な景気底入れ観測などから値を戻しています。
原油の生産は、サウジアラビア、ロシア、米国、イラン、メキシコ、カナダ、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）などが上位の産油国となっています。
原油は米国、中国、日本、その他先進国の消費量が多いですが、近年では中国、ブラジル、ロシア、インドなど新興国の需要が伸びています。特に中国の経済発展は目ざましく中国の景気や需要の動向は大きな注目材料となっています。

需要面では、やはり世界最大の米国の需要動向が最大の注目要因です。米国の石油需要は世界全体の約４分の１に達します。米国のガソリン需要だけで世界の石油需要の１割強となるため、米国のガソリンの需要や自動車販売台数の動向も注目されます。
近年、成長著しい中国の石油需要も注目されます。毎年８～10％程度の経済成長をしているうえ、今年に入り自動車の販売台数は米国を抜いて世界第１位となるなど、今後も継続的な需要の伸びが期待されます。
一方、供給面では、世界の原油生産の約４割を占める石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の動向が注目されます。ＯＰＥＣは加盟国で生産量を決めて生産をコントロールして、石油価格の大きな下落につながらないように価格や生産動向に常に目を光らせています。
なお、ＯＰＥＣ加盟国では戦闘や紛争、民族間の対立などにより原油の生産や輸出に影響が出ることも多く、そうした動向が原油価格へ大きな影響を与える要因となっています。
ロシアはサウジアラビアと並ぶ産油国となり、欧州向けを中心に原油や天然ガスのパイプラインを引いています。ロシアはパイプラインによる原油や天然ガスの供給を通じて、「資源外交」の武器として使うケースが散見されます。
米国も産油国ですが、自国の生産では国内需要の約４割程度しかまかなうことができず、多くを他国からの輸入に頼っています。

世界の原油価格の指標となるＷＴＩ原油ですが、さまざまな要因で動きます。ここでは価格の変動に影響を与える要因について見ていきましょう。ＷＴＩ原油は指標価格となっていますが、やはり世界最大の需要国である米国の動向に左右されやすくなっています。

米国では世界の原油需要の約２割を消費しており、米国のガソリン需要だけで約１割を超えています。特に春先から夏場にかけては米国のガソリン需要が注目を集めます。５月下旬のメモリアルデーから９月上旬のレイバーデーまではドライブシーズンと呼ばれ、米国のガソリン需要は右上がりで推移しやすくなります。
この影響で季節的にはガソリンだけでなく、原油価格も上昇基調で推移しやすくなります。米国は自国だけでガソリンの生産をまかなうことができず、原油だけでなく、ガソリンも輸入に頼っています。
需要が増加することで、製油所の稼働率は上昇して、原油やガソリンの在庫は減少しやすくなります。特にドライブシーズンで需給がタイト化している時期に製油所のトラブルなどが重なると供給不安から、原油やガソリン価格が上昇しやすくなります。
原油、製品の在庫の動向は米石油協会（ＡＰＩ）、米エネルギー情報局（ＥＩＡ）から毎週発表されており、市場の注目度を集めます。
なお、冬場はガソリンの需要が落ち、暖房油となるヒーティングオイルを含む留出油在庫の動向が注目されます。暖房油については気温の影響が大きくなります。暖冬なら需要減少、厳冬なら需要増加というのが基本的な見方となります。

米国では自国で生産できる原油は需要の４割程度に限られ、残りは輸入に頼っています。米国の輸入先は年によって若干の変動はあるものの、カナダ、サウジアラビア、メキシコ、ベネズエラ、ナイジェリアが上位５カ国です。ベネズエラは反米色が強く、ナイジェリアは武装勢力による石油関連施設への攻撃などで原油輸出に支障が出ることもしばしばです。日本ではアフリカの産油国であるナイジェリア情勢といってもピンときませんが、米国では主要輸入先の１つであり、原油価格の変動要因として注目されます。
また、産油国の集まりである石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の動向も注目されます。ＯＰＥＣでは年に２回の定時総会に加えて、必要に応じて臨時総会を開催して、各国の生産枠などを決めています。2008年は原油価格が年の後半に急落した影響もあって、合計で日量420万バレルもの減産に動きました。ＯＰＥＣ総会が近づくと、関係者から増産や減産に関するさまざまなコメントが出て、さらに市場参加者の思惑もあって、価格が乱高下しやすくなります。

６～１１月はハリケーンシーズンとなります。2005年のハリケーン「カトリーナ」「リタ」によるメキシコ湾岸の石油関連施設への影響は甚大で、特に夏場はハリケーンの動向に一喜一憂する傾向があります。大西洋やメキシコ湾でハリケーンが発生した場合、その勢力や進路には市場関係者の注目が集まります。ハリケーンの接近で一時的に急騰しても、影響が少ないとなれば急落するという事態も散見されます。

毎月中旬、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）、米エネルギー情報局（ＥＩＡ）、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が月次で世界の石油需要の予測を出しています。

原油はドル建てで取引される銘柄であるため、ドル安は上昇要因、ドル高は下落要因となります。特に対ユーロでのドル高・ドル安が相場変動に大きく影響します。すなわちユーロ・ドルがユーロ高・ドル安なら上昇要因、ユーロ安・ドル高なら下落要因となります。2008年の夏場にかけての原油価格の高騰には対ユーロでのドル安も大きな要因となりました。

2008年９月のリーマン・ショック（大手投資銀行であるリーマン・ブラザーズの破綻とそれに伴う金融危機）以降、リスクマネーが株式市場から逃げ出しただけでなく、原油などコモディティ市場からも資金が逃避する動きとなり、各国の株式市場の下げに歩調を合わせて原油価格も大きく下落しました。
各国の株式の下げが一服すると、原油をはじめとしたコモディティにも資金が戻り、底入れから上昇に転じることとなりました。原油は需給に左右されるため、各国の経済指標や株価動向に反応しやすくなっています。

中国は約13億人の人口を抱え、経済発展も目ざましいものがあります。2008年の世界的な金融危機の後も中国は８％前後の経済成長が見込まれ、世界経済への影響度も大きくなっています。2009年に入ってからは米国を抜いて自動車の販売台数が世界第１位となるなど、中国経済の動向からも目が離せません。

ＷＴＩ原油とブレント原油の違い